判例検索β > 平成30年(行ケ)第10138号
審決取消請求事件 商標権 行政訴訟
事件番号平成30(行ケ)10138
事件名審決取消請求事件
裁判年月日平成31年2月6日
法廷名知的財産高等裁判所
裁判日:西暦2019-02-06
情報公開日2019-02-15 16:01:01
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平成31年2月6日判決言渡
平成30年(行ケ)第10138号
口頭弁論終結日

審決取消請求事件

平成30年12月20日
判原決告
オーガスタ

ナショナル
インコーポレイテッド

訴訟代理人弁護士

中松中
伸一郎

井告和滝裕石被尾

訴訟代理人弁理士

村稔戸子敬孝
コナミホールディングス株式会社

訴訟代理人弁護士

城舩口貴大横主越北
訴訟代理人弁理士

山康文川聡子輝文1
原告の請求を棄却する。

2
訴訟費用は原告の負担とする。

3
この判決に対する上告及び上告受理申立てのための付加期間を30日と定める。
事実及び理由
第1

請求
特許庁が無効2015-890053号事件について平成30年5月17日にした審決を取り消す。

第2
1
事案の概要
特許庁における手続の経緯等
(1)被告は,商標登録第5707700号の商標(以下本件商標という。)の商標権者である。
本件商標は,コナミスポーツクラブマスターズの文字を標準文字により表して成り,平成26年5月30日に登録出願され,第41類教育・文化娯楽スポーツ用ビデオの制作・・(映画放送番組広告用のものを除く。,・・)スポーツの興行の企画・運営又は開催,ゲーム大会の企画・運営又は開催,その他の興行の企画・運営又は開催(映画・演芸・演劇・音楽の演奏の興行及びスポーツ・競馬・競輪・競艇・小型自動車競走の興行に関するものを除く。),運動施設の提供,運動用具の貸与,レコード又は録音済み磁気テープの貸与,録画済み磁気テープの貸与を指定役務として,同年9月5日に登録査定され,同年10月3日に設定登録された。
(2)原告は,平成27年6月18日,本件商標は商標法(以下法という。)4条1項15号,同19号及び同7号に該当し,法46条1項1号の規定に基づき無効にすべきものであるとして,商標登録無効審判を請求した。特許庁は,
原告の請求を無効2015-890053号事件として審理し,
同年12月1日,本件審判の請求は,成り立たないとする審決をした。原告は,平成28年4月5日,知的財産高等裁判所に審決の取消しを求める訴えを提起し(平成28年(行ケ)第10083号),同裁判所は,同年10月11日,審決を取り消す旨の判決を言い渡して同判決は確定した。(3)その後,再開された審判手続において,原告は,審判請求に係る役務の一部を取り下げ,
その請求に係る役務は,
第41類

ゴルフ用ビデオの制作(映画・放送番組・広告用のものを除く。),ゴルフの興行の企画・運営又は開催,ゴルフ場・ゴルフ練習場の提供,ゴルフ用具の貸与,ゴルフを内容とする録画済み磁気テープの貸与

(以下無効請求役務という。)となった。
特許庁は,平成30年5月17日,改めて

本件審判の請求は,成り立たない。

とする審決をし(出訴期間として90日を附加。以下本件審決という。),同月25日,その謄本が原告に送達された。
(4)原告は,平成30年9月21日,本件審決の取消しを求めて本件訴訟を提起した。
2
本件審決の理由の要旨
本件審決の理由は,別紙審決書の写しに記載のとおりであり,その要旨は,以下のとおりである。
(1)法4条1項15号該当性に関し
マスターズ及びMastersの文字から成る商標(以下引用商標という。)は,アメリカのジョージア州オーガスタで開催されるゴルフ競技会であるマスターズ・トーナメントを表す語として需要者の間で広く認識されており,引用商標に係るゴルフの興行の運営又は開催と無効請求役務とは,
一定程度の関連性があり,
需要者を共通にする場合がある。
しかし,引用商標を構成するマスターズの文字は,複数の意味合いを有する語として辞書等にも掲載されており,その独創性は高いとはいえず,本件商標と引用商標との類似性の程度は低い。
また,我が国においては,スポーツ競技会において,マスターズの語を含む大会名称がいくつかあるが,いずれも,原告と関係がある大会であるとの証左はなく,マスターズの文字は,原告の出所を表示するものとみるよりは,中高年のための競技会,上級者の競技会ほどの意味合いで使用されているとみるのが自然である。
してみれば,マスターズ及びMastersの語が,アメリカの
ジョージア州オーガスタで開催されるゴルフ競技会の名称であるマスターズ・トーナメントを表すものとして周知であるとしても,コナミスポーツクラブマスターズの文字から成る本件商標に関しては,まず,株式会社コナミスポーツクラブ(被告の完全子会社。以下被告子会社という。)に係るスポーツクラブの名称として我が国で広く知られている,コナミスポーツクラブの文字が着目されて,被告子会社のスポーツクラブが想起され,これに続く後半のマスターズの文字については,該スポーツクラブと関連付けて,上級者,中高年のための競技会程の意味合いが認識されるものとみるのが相当であって,殊更,後半のマスターズの文字が着目され,かつ,前半部分から看取される被告子会社に係るスポーツクラブとの関連性が排除されて,マスターズ・トーナメントが想起されるとみるのは妥当でない。
したがって,
商標権者である被告が本件商標を無効請求役務に使用しても,
これに接する取引者,需要者が,原告の引用商標であるマスターズ及びMastersを連想又は想起し,これと関連付けて本件商標を認識することはないというべきであり,その役務が原告又は原告と経済的若しくは組織的に何らかの関係を有する者の業務に係る役務であるかのように,その役務の出所について混同を生じさせるおそれはないものと判断するのが相当である。
よって,本件商標は,法4条1項15号に該当しない。
(2)法4条1項19号該当性に関し
引用商標は,前記のとおり,アメリカのジョージア州オーガスタで開催されるゴルフ競技会の名称であるマスターズ・トーナメントを表す語として,本件商標の登録出願時及び登録査定時において,我が国のゴルフに関連する役務の取引者,需要者の間で広く認識されていたといえる。
しかしながら,本件商標と引用商標とは,前記のとおり,その文字構成において大きく異なる別異の商標というべきものであって,しかも,原告の提出に係る証拠を総合してみても,商標権者である被告が原告の使用に係る商標の名声と信用にフリーライドする意図など,不正の目的をもって本件商標の使用をするものと認めるに足る具体的事実を見出せない。
したがって,本件商標は,法4条1項19号に該当しない。
(3)法4条1項7号該当性に関し
本件商標であるコナミスポーツクラブマスターズは,その構成自体が非道徳的,卑わい,差別的,きょう激又は他人に不快な印象を与えるような文字から成るものではなく,これを無効請求役務について使用することが社会公共の利益に反し,社会の一般的道徳観念に反するものともいえない。また,本件商標は,他の法律によって,その商標の使用等が禁止されているものではないし,特定の国若しくはその国民を侮辱し,又は一般に国際信義に反するものでもない。
さらに,原告の主張及び原告の提出に係る証拠を総合してみても,本件商標の登録出願の経緯に社会的妥当性を欠くものがあり,登録を認めることが商標法の予定する秩序に反するものとして到底容認し得ないような場合に該当すると認めるに足る具体的事実を見出すことができない。
その他,本件商標が公の秩序又は善良の風俗を害するおそれがある商標と認めるに足る証拠もない。
したがって,本件商標は,法4条1項7号に該当しない。
第3
1
原告が主張する取消事由
法4条1項15号該当性に関する認定判断の誤り
(1)引用商標(マスターズ及びMasters)の語義について本件審決が,引用商標はアメリカのジョージア州オーガスタで開催されるゴルフ競技会であるマスターズ・トーナメントを表す語として需要者の間で広く認識されていると認定しながら,マスターズの語が複数の意味を持つ語と認定したのは,明らかな誤りである。
確かに,広辞苑(第5版。第6版も同様)には,マスターズ①(MastersTournament)アメリカのジョージア州オーガスタで毎年四月に行われるゴルフ競技会。一九三四年,世界の名手の招待競技として発足。②(WorldMastersGames)中高年のための国際スポーツ大会。女子三〇歳・男子三五歳以上の参加者が五歳きざみの年齢別で競技。世界マスターズ大会。③中高年のための競技会の総称。と三つの語義が記載されている。
しかし,マスターズといえば,通常は,本件審決も認定している周知著名な原告主催のゴルフ・トーナメント(前記①)を意味する語であると一般公衆は理解するのであり,中高年のための国際スポーツ大会(ワールド・マスターズ・ゲームズ)(前記②)や,中高年のための競技会(前記③)などの語義は誰も思い浮かべない。このことは,広辞苑その他の複数の国語辞典において,マスターズの語義としては,前記①の意味のみを記載するか,複数の語義を記載するにせよ,常に真っ先に前記①の意味が記載されていることからも明らかである(大辞林,三省堂国語辞典等の解説にみられるとおり,特定の語について複数の語義を記載するときは,一般的な語義,広く使われている語義を先に記し,特殊な語義や古風な語義は後に記すのが辞書における複数の語義を記す場合の慣行である。それゆえ,マスターズ及びMastersの語がマスターズ・トーナメントを表す語としてあらゆる辞書に真っ先に記載されている周知,著名な語である以上,他の特殊な語義を考慮する余地は存在しない。)。
また,前記②のワールド・マスターズ・ゲームズは,オリンピックのような一流のアスリートがその技量を競う大会でなく,中高年であれば誰でも参加できる生涯スポーツの国際大会にすぎないし,原告の調査(Niftyの新聞雑誌記事検索)によっても,その知名度はゼロに近く,大会名をマスターズと略称している事実もない(一部の地方でごく少数の者の間で知られているにすぎず,
全国的には無名に等しい競技会にすぎない。。

前記③の意味(中高年のための競技会)についても,本件審決が例として挙げる日本スポーツマスターズは,参加資格(年齢条件)からして必ずしも中高年のための競技会とはいえないし,ワールド・マスターズ・ゲームズと同様に知名度もゼロに等しく,マスターズの略称で呼ばれているというような事実もない。その他,本件審決が引用するように,我が国でマスターズの文字をゴルフ競技会の名称の一部に使用している事例が存在することは事実であるが,これらは全て原告の引用商標が持つ周知性,著名性にあやかっているにすぎないし,これらの名称の使用を知っている者も極めて限られた少数者にすぎない。
以上のとおり,一部の辞書にマスターズの語について複数の意味が記載されていても,引用商標以外の意味ではほとんど社会的に無名ないし無名に近く,中高年を対象とするものも,原告の引用商標の周知性,著名性,名声や信用にあやかるために使用しているにすぎない。
したがって,マスターズの語が複数の意味で使用されているという本件審決の認定は,決定的に誤っている。
(2)被告子会社が使用するコナミスポーツクラブの周知性について本件審決が,コナミスポーツクラブの文字はフィットネスクラブの分野のみならず,ゴルフを含むスポーツに関する分野全般において,一般需要者に広く知られていると認定した点も明らかに誤っている。すなわち,話題性に富み,メディアに取り上げられることが多い原告主催のゴルフ・トーナメントを指す引用商標と本件商標とでは,知名度,周知性の規模,レベルに顕著な違いがあることは誰もが直ちに理解する。そもそも我が国において健康の維持や増進のためにスポーツクラブやフィットネスクラブを利用しようと考える者の数は極めて限られている。コナミスポーツクラブを知っているのは,現在の会員数50万人に加え,若干の潜在的会員,将来,入会しようかと考慮している人々の数を20万人か30万人を加えても,せいぜい100万人にも達しない人々にすぎず,この程度では到底国内で広く知られているとか,周知であるなどと認めることはできない(たとえスポーツクラブとして会員数が首位だからといって,このスポーツクラブが我が国で広く知られていることにはならない。)。被告子会社(コナミスポーツクラブ)はごく限られた一部の人々の間でしか知られていない微々たる企業にすぎず,これが一般需要者に広く知られているというような認定は間違いも甚だしい。
(3)広義の混同を生ずるおそれの有無について

本件商標と引用商標の類似性の程度について
本件審決は,コナミスポーツクラブマスターズの文字から成る本件商標とマスターズ及びMastersの文字から成る引用商標と
は,その文字構成において大きく異なるものであるから,その類似性の程度は低いと認定したが,この認定も誤りである。
すなわち,本件商標はコナミスポーツクラブとマスターズの二
部から成る結合商標であり,前者・後者の二つの外観,称呼,観念を生じる商標であると捕らえることが最も自然であって良識に合致する。そうすると,前者はスポーツクラブの名称であり,後者は周知著名なゴルフ・トーナメントの略称として広く知られているのであるから,コナミスポーツクラブとマスターズあるいはその主催者であるオーガスタないしオーガスタ・ナショナル・ゴルフ・クラブとの間に緊密な営業上の関係,経済的その他の関係があるのではないかとの誤認を生じさせる。換言すれば,コナミスポーツクラブマスターズの冗長な構成音調から成る本件商標は,少なくとも,引用商標マスターズを連想,想起させるから,両商標の類似性の程度は強い。
したがって,両商標による役務の出所について誤認混同を生じさせるおそれがあることは必至である。

マスターズ及びMastersの独創性について
本件審決は,マスターズ及びMastersの語は,元々上級者
ほどの意味合いで使用されていたものであって,
原告主催のゴルフ・
トーナメント以外にも複数の意味を表す語として知られているものであるから,原告の造語とは認められず,その独創性が高いとはいえないと認定したが,この認定も誤りである。
すなわち,マスターズ及びMastersの語は英語で名人,
達人,名手などの意味を有するmasterの複数形であるから,原告の造語とはいえないけれども,世界各国のゴルフの名手(名手は単なる上級者ではない。いわゆる上級者とは技量レベルが全く異なるゴルファーたちを指す。)を招待して競技会を開催するという発想に基づき,マスターズトーナメント・
という名称を選択したことには高い独創性があり,
だからこそ,マスターズがマスターズ・トーナメントを表す語と
して周知性,著名性を得たのである。
独創性の有無,程度ないし識別力の強さは,固定・不動ではなく,変動ないし成長する性質のものである。商標採用時には,普通語であっても,長年の使用により,商標として識別力を持つ表示もあり,その意味では文字の内容・実体は成長する。商標構成文字の独創性は,このような性質のものであるから,混同の有無,特に広義の混同の判断に当たっては,判断要素の一つとして考慮されるべきである。
本件についていえば,原告のマスターズの語は原告が主催するマスターズ・トーナメントを指す語としてゴルフ関連役務の取引者,需要者はもとより,ゴルフ愛好者,ゴルフに関心,興味を持つ者などを含む一般公衆の間に広く認識されており,極めて強い自他識別力を持つ商標ないし表示として現に存在している。
本件商標の出願時及び登録査定時において,我が国のゴルフに関連する役務の取引者及び需要者の間でマスターズ及びMastersの
周知性・著名性は広く認識されており,引用商標は極めて高い自他識別を発揮している商標であるといえる。

経営多角化の可能性について
原告が日本国内においてゴルフ場の提供,競技会の開催等を行っている事実がないことは本件審決が認定するとおりであるが,そもそも,マスターズ・トーナメントの二番煎じ,三番煎じのような競技会を催すこと自体,マスターズ・トーナメントの単一性を損なう自殺行為であるから,そのような認定をすること自体意味がない。
また,原告は,ゴルフ関連商品の販売に関しては,ライセンシーにより大々的にライセンス業務を実施しており,また,ゴルフコースの設計,維持,管理等の役務も求められれば技術援助する予定であって,経営の多角化は原告が常に努力しているところである。

(4)

小括
以上を要するに,本件商標は,
コナミスポーツクラブとマスターズ

の結合商標であって,15文字から成る長い商標であるから,自然に前後二部分に分けて称呼,
観念されるものである。
他方,
原告の商標
マスターズ
は,原告主催のゴルフ・トーナメントを指すものとして世界的に極めて著名な商標である。
しかして,原被告双方は,ゴルフを含むスポーツ関係の商品・役務において共通の需要者・取引者を有しており,当該需要者・取引者が有する注意力の程度に鑑みれば,本件商標が特にゴルフ関係の役務に使用された場合,著名な原告商標であるマスターズ及びMasters(引用商標)を連想,想起させることは極めて自然であると理解される。そこで,原被告間に,役務間の関連性,取引者・需要者の共通性,ライセンス契約等の営業的・組織的関連性,多角経営上の関連性を極めて自然に連想させる。マスターズ及びMasters(引用商標)は,このような被告商標(本件商標)の所有者ないし運営者との個別具体的連携を連想させる商標である。言い換えれば,原被告間に混同を生じさせるおそれの強い商標であり,原告について営業上,経営上,組織上,契約上の密接な関係があるものと誤信させるおそれのある商標である。
したがって,原告の営業上の信用,名声に対する希釈化(ダイリューション)を防止し,あるいは,フリーライド(不当便乗)を防止することが,原告のみならずその関係者や顧客のために必要である。
したがって,法4条1項15号該当性を否定した本件審決の認定判断は誤りである。
2
法4条1項19号該当性に関する認定判断の誤り
前記のとおり,本件商標はコナミスポーツクラブとマスターズの結合商標であって,二部分に分けて考察すべき商標であり,全体を一連に観念,称呼すべき商標ではない。
そして,被告は,ゴルフ・アカデミー等のゴルフに関する役務を営んでいるのであるから,周知,著名な原告の引用商標を知らずにマスターズの文字を本件商標の末尾に付加したとは考えられない。つまり,被告は,原告の努力の成果である引用商標の著名性にフリーライドする意図,すなわちマスターズの周知性,著名性にフリーライドして不正の利益を得る目的に出たか,周知商標との間で混同を生じさせて利益を得ようとしたか,そのいずれかとしか解釈しようがない。
したがって,いずれにしても,本件商標の使用は,法4条1項19号に該当する。

3
法4条1項7号該当性に関する認定判断の誤り
本件審決は,本件商標を無効請求役務に使用しても社会公共の利益に反し,社会の一般的道徳概念に反しないと認定したが,この点は誤りである。すなわち,仮に被告が本件商標を採択して登録出願をし,その登録を得たことについて,主観的な意図として不正の目的がなかったとしても,周知著名な引用商標をその一部に接続,結合させた本件商標の使用は,他人が築き上げた名声,信用,周知性,著名性にフリーライドするものであって,このような行為が公序良俗に反することは多言を要しない。
第4
1
被告の反論
法4条1項15号該当性に関する認定判断の誤りについて
原告の主張は争う。以下のとおり,本件審決の認定判断に誤りはない。(1)コナミスポーツクラブの周知性について
コナミスポーツクラブやKONAMISPORTSCLUB

の文字は,スポーツクラブの運営のみならず,スポーツスクールや競技会の開催事業にも使用され,また,競技会の主催や所属するトップアスリートの活躍を通じメディアに露出する機会も多く,スポーツに関する分野全般において,一般需要者に広く知られている商標である。
他方,原告のマスターズ・トーナメントは年に1回のみアメリカで開催されるトーナメントであり,我が国のゴルフに関心のある者は,メディアを通じて間接的,一方向的にしか接する機会がない。
これに対し,被告子会社は,運営するスポーツクラブの業績が平成14年以降,同業者中首位を保ち,ゴルフに関しても52施設を展開するなど,我が国においてスポーツに関する事業を大々的に提供している。コナミスポーツクラブの文字は,被告子会社が運営するスポーツクラブやゴルフを含むスポーツスクールの会員や参加者,各種競技会の参加者や観戦者,大会運営者,
会場関係者や報道関係者らが,
実体験と共に
コナミスポーツクラブ
の文字を見聞きし,称呼する機会があるのであり,強く記憶に留まる。これに加え,建物の看板や宣伝広告,被告子会社所属のアスリートの活躍等によるメディアでの露出を通じ,一般公衆が被告子会社の運営するスポーツクラブの名称に接する機会も多い。
さらにまた,ゴルフの経験者には40歳代から60歳代が多く,スポーツクラブの利用者も40歳代以上の会員比率が6割と高くその需要者層が共通することからも,コナミスポーツクラブはゴルフに関心のある者,特に中高年層の間でも周知性が高い。
よって,ゴルフを含むスポーツに関する分野全般において,コナミスポーツクラブの文字が広く知られているとする本件審決の認定に誤りはない。
(2)引用商標(マスターズ及びMasters)について
我が国においてはマスターズや,マスターズと他の語とが結合し
た語が数多く使用されており,その語が指し示す内容に応じて,中高年のための競技会や,達人,名人や上位者,上級者向けの競技会ほどの意味合いで一般に使用され,理解されている(ゴルフ競技の大会名称にもマスターズの語を含む例が多数あるほか,野球,陸上,水泳,柔道,テニス,バドミントンなどでも使用されている。また,スポーツ以外の分野での使用例も存する。)。
原告は,ワールド・マスターズ・ゲームズの知名度はゼロに等しいと主張するが,同大会は,国際マスターズゲームズ協会(IMGA)が4年ごとに開催するおおむね30歳以上を対象とした生涯スポーツの国際総合競技大会であり,1985年(昭和60年)に,トロントで第1回大会が開催された。
世界マスターズ競技会や世界マスターズ大会とも呼称され,様々
な辞書にその語義が掲載されていることからも,社会に定着している語義であることが明らかである。なお,日本語大辞典第二版(甲138)では,ワールド・マスターズ・ゲームズはマスターズ競技会という独立した見出し語で説明されている。原告のマスターズ・トーナメントはマスターズ・ゴルフの見出し語の下に説明されており,両者の間に一般性や特殊性に関する優劣はない。2021年大会は日本で開催予定であり,朝日新聞,日本経済新聞,毎日新聞,産経新聞といった全国紙がいずれも中高年のスポーツ大会と紹介している。
原告は,日本スポーツマスターズについても知名度がゼロに等しいと主張するが,公益財団法人日本スポーツ協会らが主催する日本スポーツマスターズ平成13年より総合競技大会として継続的に開催されており,は,
平成26年も,ゴルフを含む13競技が実施された。同大会では,ゴルフ競技は男子55歳以上,女子50歳以上を対象とし,所属都道府県の競技団体会長が,代表と認め選抜した者に参加資格が認められている。また,公益財団法人日本ゴルフ協会のウェブサイトにおいても,日本スポーツマスターズにおけるゴルフ競技が紹介されている。平成30年大会は地震のため中止となったが,報道において中高年のための総合大会と紹介されていることからも明らかなように,マスターズの語は中高年のため競技会との意味合いで使用されている。
したがって,マスターズの語が複数の意味を持つ語であるとした本件審決の認定に誤りはない。換言すれば,マスターズの語は,他の語と組み合わせて中高年のための競技会や達人,名人や上位者,上級者向けの競技会といった意味合いで一般に使用され,かかる場合には原告の業務に係る役務の出所識別標識として認識されていないのであるから,マスターズの語は原告のマスターズ・トーナメントを表す語として周知著名ではない。
また,原告は,原告主催のゴルフ・トーナメントの名称としてマスターズ・トーナメントという名称を採択したことに高い独創性があるとも主張するが,引用商標が造語でないことは原告も認めており,また,当初Mastersの語をスポーツの競技会の名称に使用することが一般的ではなかったことを示す証拠も一切ない。さらに,テニスや柔道,バドミントンなど様々な種目で上位選手が競技する大会の名称に数多く使用されている実情に鑑みれば,原告だけが独創的に採択した語ではないことは明らかである。(3)本件商標と引用商標との非類似について
本件商標は,コナミスポーツクラブマスターズの文字を標準文字で表して成り,その構成文字は同一の書体,同じ大きさ,等間隔をもって表されており,視覚上,構成全体としてまとまりよく一体的に看取されるものである。よって,本件商標からは,その構成に対応して,コナミスポーツクラブマスターズの称呼が生ずる。コナミスポーツクラブマスターズの称呼は,一息によどみなく称呼し得るものであり,視覚及び称呼上,本件商標を特定の部位で分離すべき理由はない。また,前記のとおり,本件商標中,語頭のコナミスポーツクラブが被告子会社のスポーツクラブの名称として周知著名であるから,まず,
コナミスポーツクラブの文字部分が看者の注意を惹くのであって,これを捨象し,
後半の
マスターズ
の文字部分のみが看者の注意を惹くことはない。
よって,本件商標と,マスターズの称呼が生ずる引用商標とは,外観及び称呼が明確に相違する。
またマスターズの文字は,前記のとおり,中高年のための競技会の総称との語義が辞書に掲載され,ゴルフの競技会を含む数多くの競技会において,他の語とマスターズが結合した語が競技会の名称に使用され,マスターズの語は中高年のための競技会ほどの意味で使用されている実情がある。よって,本件商標からはコナミスポーツクラブが運営する中高年のための競技会との観念が生ずる。他方,引用商標は原告のマスターズ・トーナメントとの観念が生ずることから,本件商標と引用商標は観念上も非類似である。
したがって,本件商標と引用商標とは明らかに非類似の商標であり,審決における認定に誤りはない。
(4)混同を生ずるおそれがないことについて
前記のとおり,コナミスポーツクラブマスターズの文字をまとまりよく一連一体に表した商標であって,被告子会社が運営するスポーツクラブの名称として周知著名な
コナミスポーツクラブ
を語頭に配する本件商標と,
マスターズ及びMastersの文字構成から成る引用商標は,外観,称呼及び観念が明確に相違する非類似の商標である。
また,マスターズの文字は複数の語義を有する語として多くの辞書に掲載されており,その独創性の程度が低く,アメリカでのみゴルフ場を運営しゴルフの競技会を開催する原告が我が国において多角経営を行う可能性があることを裏付けるものもない。
さらに,取引の実情として,マスターズの語を含む大会名称は,ゴルフ競技の大会も含め数多く存在するところ,その全てが原告と関係がある大会であるとの証左はなく,むしろ,マスターズの語は,辞書に掲載された語義である中高年のための競技会の総称や,英語Masterの意味に由来し名人,達人や上位者,上級者の競技会ほどの意味合いで広く一般的に使用されている。
してみれば,本件商標中,コナミスポーツクラブの語と共に表されるマスターズの文字は,原告の出所を表示するものとして理解,認識されるはずがない。被告子会社を表すコナミスポーツクラブが広く知られ,被告子会社は様々なスポーツの競技会を開催していること,マスターズの文字が中高年のための競技会ほどの意味合いを自然に想起させることは前記のとおりであるから,本件商標はコナミスポーツクラブが運営する中高年のための競技会ほどの意味合いを想起させる。現に我が国で原告以外の者が開催するゴルフの大会名称の一部にマスターズの語が使用される場合,中高年のための競技会や名人,達人の競技会又は上位,上級者の競技会ほどの意味合いで,需要者や取引者らに認識され,使用されているのであり,本件商標について,語頭のコナミスポーツクラブとの関連性を排除してまで,マスターズの文字部分から原告のマスターズ・トーナメントを想起させると判断すべき理由は一切ない。以上のとおり,
本件商標を使用しても原告の
マスターズ・トーナメント
を想起させないのであるから,本件商標を無効請求役務に使用しても,需要者や取引者が,原告又は原告と経済的若しくは組織的に何らかの関係を有する者の業務に係る役務であるかのように,役務の出所について混同するおそれはない。
(5)したがって,本件商標は法4条1項15号に該当せず,この点に関する本件審決の認定判断に誤りはない。
2
法4条1項19号該当性に関する認定判断の誤りについて
原告は,被告がマスターズの周知性,著名性にフリーライドして不正の利益を得る目的に出たか,周知商標(引用商標)との間で混同を生じさせて利益を得ようとしたか,そのいずれかとしか解釈しようがない,などと主張するが,原告の主張を裏付ける証拠は一切提出されていない。
被告は,遅くとも平成14年から,マスターズ水泳の競技会を開催しており,また,一般社団法人日本マスターズ水泳協会の公認大会としてコナミスポーツクラブマスターズ水泳競技会を,平成18年以降毎年開催していることに起因し,本件商標を採択し出願した。
また,年齢が一定以上の中高年向けの競技会の総称としてのマスターズは,水泳のみならずゴルフや陸上など様々な競技の競技会に使用されている語であること,今後も日本社会の高齢化が見込まれ,スポーツ全般について中高年層向けの
マスターズ
大会に関する需要のさらなる増加が予想されること,
また種々のスポーツに関するサービスを提供するスポーツクラブにおいては中高年層が重要な顧客層であることなどを考慮すれば,
スポーツの興行の企画・運営又は開催や運動施設の提供,運動用具の貸与を始めとする本件商標登録に係る役務を指定して被告が本件商標を出願したことは正当な行為であり,不正の目的を推認させる事実は一切ない。
よって,原告の主張は失当であり,本件商標は法4条1項19号に該当しないとする本件審決の認定判断に誤りはない。
3
法4条1項7号該当性に関する認定判断の誤りについて
原告は,周知著名な引用商標をその一部に接続,結合させた本件商標の使用は,他人が築き上げた名声,信用,周知性,著名性にフリーライドするものであって,このような行為が公序良俗に反することは多言を要しない,などと主張するが,本件商標と引用商標は外観,称呼及び観念のいずれからみても相紛れるおそれのない非類似の商標であり,本件商標が引用商標の名声,信用,周知性,著名性にフリーライドするものであることを裏付ける証拠も一切ない。法4条1項7号の規定は,商標の構成自体が,きょう激,卑わい,差別的若しくは他人に不快な印象を与えるような文字又は図形である場合及び商標の構成自体がそうでなくとも,その登録出願の経緯に著しく社会的相当性を欠くところがあり,当該商標登録を認めることが商標法の予定する法秩序に反するものとして到底容認し得ないような場合や,当該商標を指定商品又は指定役務について使用することが社会公共の利益に反し,又は社会の一般的道徳観念に反するような場合に適用される条項である。
本件商標は何ら構成自体がきょう激,
卑わいな文字,図形でないばかりでなく,指定役務について使用することが社会公共の利益に反し,又は社会の一般的道徳観念に反するものでもない。よって,原告の主張は失当であり,本件商標は法4条1項7号に該当しないとする本件審決の認定判断に誤りはない。

第5
1
当裁判所の判断
認定事実
(1)マスターズの語について

原告自身が認めるとおり,我が国を代表する国語辞典の一つである広辞苑(第5版,第6版)には,マスターズの語義として,①(MastersTournament)アメリカのジョージア州オーガスタで毎年四月に行われるゴルフ競技会。一九三四年,世界の名手の招待競技として発足。②(WorldMastersGames)中高年のための国際スポーツ大会。女子三〇歳・男子三五歳以上の参加者が五歳きざみの年齢別で競技。世界マスターズ大会。③中高年のための競技会の総称。と,三つの語義が記載されており(甲28,29。なお,第7版〔甲137〕にもほぼ同義の記載がある。),日本国語大辞典(甲27),大辞林(甲31,32),三省堂国語辞典(甲36,37),旺文社国語辞典(甲40,41)などにおいても,同様に前記①及び②,または,前記①ないし③の複数の語義が記載されている。このうち,前記①の語義,すなわち,原告が主催するゴルフ・トーナメントが世界四大大会の一つとして周知・著名であることは,本件審決が認定するとおりであり,当裁判所に顕著な事実であるといえる。

前記②のワールド・マスターズ・ゲームズは,国際マスターズゲームズ協会(IMGA)が4年ごと(オリンピックの翌年)に主催する原則30歳以上のスポーツ愛好者であれば誰もが参加できる生涯スポーツの国際総合競技大会であり,第1回大会は昭和60年(1985年)にカナダのトロントで開催された。
第1回大会の参加国・参加者は61か国・8305人であり,その後,平成21年(2009年)にオーストラリアのシドニーで開催された第7回大会には95か国から約3万人が,平成25年(2013年)にイタリアのトリノで開催された第8回大会には107か国から約1万9000人が参加した。第10回大会は2021年に日本国内(関西各地域)で開催される予定であり,開催期間は10日間ほどで,国内外から約5万人の参加を見込むとされている。
大会に関する報道記事は,日本国内においても全国紙・地方紙を問わず多数の例が認められ,中には,世界大会で銅メダルマスターズ重量挙げで…さん,『大阪入らないのはおかしい』マスターズ開催で…などと記事の見出しにおいて大会名をマスターズと略して表記している例も存する。
(以上につき,甲109,140~142,145,146,乙22の1~54,23の1~6,28の1~5など)

前記③に関して,日本国内におけるマスターズの使用例としては,例えば,次のようなものが認められる。
(ア)日本スポーツマスターズは,公益財団法人日本スポーツ協会(旧日本体育協会)などが主催する,シニア世代(原則として35歳以上とし,競技ごとに別に定めるとされている。)を対象とした我が国唯一の総合スポーツ大会であり,平成13年より毎年継続的に日本国内で開催されている。近年はゴルフを含む13競技が実施されており,毎回8000人前後が参加している。ゴルフ競技は男子55歳以上,女子50歳以上を対象とし,所属都道府県の競技団体会長が代表と認めて選抜した者に参加資格が認められている。各都道府県において予選ないし代表選手の選考会が行われており,兵庫県スポーツマスターズ・ゴルフ選手権,鹿児島スポーツマスターズゴルフ大会などと,大会名にマスターズを含むものも存する
(甲110の1~3,
乙30の1~37,
弁論の全趣旨)。
(イ)他のゴルフ大会の例としては,例えば,沖縄テレビ放送主催のOTV杯マスターズゴルフ選手権大会(参加資格50歳以上・甲113)

一般社団法人日本エイジシューター協会主催の全日本エイジシューターマスターズ選手権(年齢は参加資格の要件とされていないが,選手自身の満年齢がハンディとなる。甲111の1・2),石川テレビ放送などが共催する北陸マスターズゴルフ(一定のハンディキャップ取得者で大会本部の推薦者であることが参加資格とされており,平成27年で第42回を数える。甲116),能登カントリークラブ開催の北陸マスターズ(昭和50年以降毎年開催・乙32),CBCテレビなどが主催する中部日本ゴルフマスターズ選手権大会(中部地区におけるアマチュアゴルフの王座決定戦を謳い,参加資格にハンディキャップが設定されている。乙34)や,産業新聞鉄鋼マスターズゴルフ大会(甲115),春のマグナリゾートマスターズゴルフコンペティションin浜名湖カントリークラブ(甲117),パテントマスターズ(甲118の1・2)などが存する。(ウ)ゴルフ以外の競技で使用されている例としては,①野球では,全国高校野球OBクラブ連合主催の
マスターズ甲子園
(甲119,
乙35)
や,プロ野球OBによるプロ野球マスターズリーグ
(現在は休止中・
甲120)が,②陸上競技では,公益社団法人日本マスターズ陸上競技連合が主に男女とも35歳以上を対象として管理・運営するマスターズ陸上(全国大会のほか,地域大会,都道府県大会,記録会などがあり,それぞれ○○マスターズ陸上競技選手権や○○マスターズ陸上競技会記録会などとマスターズの語を含む大会名・競技会名が付けられている。甲121)が,③水泳では,一般社団法人日本マスターズ水泳協会が18歳以上の幅広い年齢層を対象として年間80~90前後の公式・公認競技会を開催するマスターズ水泳が(甲122),④柔道では,日本マスターズ柔道協会などによる30歳以上の男女を対象とした日本マスターズ柔道大会が(甲123)ある。

学術論文でも,中高年のスポーツへの取組について論じたものが複数あり,例えば,谷藤千香マスターズスポーツの現状と課題(千葉大学教育学部研究紀要第60巻365頁)では,

マスターズ大会とは,中高年の参加者によって競われるスポーツ競技大会であり,日本においては,1980年の第1回日本マスターズ陸上競技会開催以降,各競技団体で様々な大会が行われるようになった。

単種目のマスターズ大会は,日本では陸上競技や水泳が多く実施され,また,いわゆるスポーツ種目のマスターズ大会は欧米で非常に古くから存在していた。,

マスターズ大会,マスターズスポーツというと,中高年を対象とした一部の人々のためだけのエリートスポーツという固定観念を持つ人も多いが,海外では各種マスターズ大会が様々な形で開催され,技を磨き合うというスポーツの本質的な楽しみ方を加齢に伴って発展・成熟させていこうとする熟年層が増加しているとも言われる。などと紹介されている(乙40の1・2)。オ
以上のとおり,原告が主催するマスターズ・トーナメントが世界的に有名なゴルフ競技会の一つであることは疑う余地がなく,我が国においても例外でないといえるものの,他方で,我が国においてマスターズなる語が意味するところは,原告主催のゴルフ・トーナメントの略称にとどまらず,熟練者ないし中高年を含む一定年齢以上の年齢層を対象とした各種スポーツ競技ないし競技会をも含んでおり,現に,総合的な競技大会としては,国際大会としてのワールド・マスターズ・ゲームズや国内大会としての
日本スポーツマスターズ
が一定の知名度を得ているほか,
個別の競技においても,
陸上競技や水泳などを中心に多数の競技団体が
マスターズを冠する大会の開催実績を積み重ねてきている事実が認められる。
前記のとおり,広辞苑その他の国語辞典類でも,原告主催のゴルフ・トーナメントのほかに,ワールド・マスターズ・ゲームズや中高年のための競技会の総称など,複数の語義を掲載するものが少なくないのは,正にその表れであるといえる。
以上によれば,マスターズは,我が国においては,原告主催のゴルフ・トーナメントのみならず,熟練者ないし中高年を含む一定年齢以上の年齢層を対象とした各種スポーツ競技ないし競技大会をも指す語として,スポーツ愛好者の間に広く知られているということができる。
(2)コナミスポーツクラブについて

コナミスポーツクラブは,被告子会社が運営するスポーツクラブの名称であり,被告はその持株会社である。被告子会社は,平成28年9月時点で北海道から沖縄まで全国に直営施設を183施設運営しており,会員数は50万人を超える。そのうちコナミスポーツクラブの名称で運営するクラブは177施設あり,
フランチャイズ及び受託施設を含めると,
施設数は399に及ぶ。各店舗の建物には,外壁や外壁に取り付けられた看板に,赤地に白抜きでコナミスポーツクラブやKONAMIPORTSSCLUBの文字が表示されており,多くの店舗が,人が集
まる駅の近くやショッピングセンター内に設けられている(甲93の1~15,乙1の1~5,乙2の1~7)。

被告子会社が運営するスポーツクラブの売上規模は,国内のフィットネスクラブ売上げランキングで平成14年以降首位を保っており,平成25年の売上高は765億円である。また,平成28年12月9日付けのウェブサイトの記事によると,その売上規模はフィットネスクラブ業界の世界ランキングで世界第5位に位置付けられている(甲94,95)。

被告子会社が運営するコナミスポーツクラブでは,フィットネスマシンやスイミングプールなどフィットネスに関する設備の提供や,プール,エアロビクスやヨガといったフィットネスに関するプログラムの提供のみならず,スイミングスクール,体操スクール,ダンススクール,サッカースクール,テニススクール,チアダンススクール,空手スクール等の役務を提供している(甲96)。
被告子会社が提供するスポーツ関連事業の役務・商品等は,全国紙だけでも朝日新聞,読売新聞,日本経済新聞,毎日新聞などで取り上げられ,また雑誌にも掲載されている(乙7の1~16)。被告子会社のインストラクターが専門家として取材を受け,コナミスポーツクラブの語が新聞に掲載されることも多い(乙8の1~6)。

ゴルフに関しては,被告子会社は子供向け及び大人向けのゴルフスクールを,主に被告子会社のスポーツクラブ内で運営しており,ゴルフシミュレータなどの練習設備を提供している。ゴルフスクールの施設は,平成29年2月の時点で,
全国に52施設を展開している
(甲97の1及び2)

被告子会社は,子供向けには,ゴルフスクールに加え,小学生を対象としたゴルフの競技会として,コナミスポーツクラブ・キッズゴルファーチャレンジカップを毎年開催しており,被告子会社が運営・開催する子供向けのゴルフ競技会やゴルフスクールは,広告や紹介記事がゴルフ雑誌やビジネス雑誌,
地域のタウン誌等に掲載されている
(甲97の5~9)

また,被告子会社が運営するゴルフ教室やゴルフ競技会を紹介する記事が,日刊紙に多数掲載されている(乙9の1~16)。


被告子会社は,公益財団法人日本水泳連盟公認大会であるKONAMIOPENを毎年主催している。本大会は,A選手,B選手,C選手,
D選手,E選手,F選手といったトップレベルの選手も出場する大会であり,平成24年は朝日新聞など全国紙を始めとする新聞社11媒体,出版社1媒体,テレビ局7媒体,平成25年は朝日新聞,読売新聞など新聞社10媒体,出版社1媒体,NHK,テレビ朝日,TBS,日本テレビなどのテレビ局9媒体,平成26年は朝日新聞,読売新聞など新聞社8媒体,出版社1媒体,テレビ朝日,日本テレビなどのテレビ局5媒体により広く報道された(甲98の1~3,乙10の1~111)。
また,被告子会社は,年齢が一定以上の一般の水泳競技者を対象とするマスターズ水泳について,一般社団法人日本マスターズ水泳協会の公認大会であるコナミスポーツクラブマスターズ水泳競技会を平成18年から継続的に主催し(甲99の1~15),さらに,コナミスポーツクラブの会員向けに,前記コナミスポーツクラブ・キッズゴルファーチャレンジカップに加え,ダンシングスターズコンテスト,コナミスポーツクラブ・ジュニアテニス選手権大会,アクションサッカー選手権などを毎年開催している(甲100の1~3)。

被告子会社は,オリンピック出場選手を含む数々のトップアスリートを雇用し(平成30年11月時点で,体操選手11名,水泳選手9名が所属している。),その活動を継続的にサポートしながら,企業ブランドの浸透や企業イメージの向上等を図っている。平成20年の北京オリンピックでは,被告子会社所属のG選手が,体操男子団体で銀メダル,水泳ではC選手が男子400mメドレーリレーで銅メダルを獲得した。平成24年に開催されたロンドンオリンピックでは,所属選手である体操のH選手(個人総合金メダル,男子団体銀メダル,種目別ゆか銀メダル),I選手及びJ選手(男子団体銀メダル),競泳のC選手(400mメドレーリレー銀メダル)がそれぞれメダリストとなった(甲101の1ないし4,乙13の1・2)。


被告子会社は,多額の費用をかけて,イベントの開催,折込チラシの配布,看板の制作及び掲示,各種キャンペーンの実施,テレビコマーシャルやインフォマーシャルの放送,新聞広告,インターネットバナー広告,スポーツ大会への協賛等の広告宣伝活動を展開しているほか,平成26年1月及び4月に展開した,彫刻が音楽に合わせてエクササイズするユーモラスなCMが,CM総合研究所による銘柄別CM好感度ランキングで上位にランキングされるなど,テレビコマーシャルに関しても話題を集めている(乙14の1~15,15の1~7,16の1・2など)。

前記アないしキに認定した事項を総合すれば,日本国内において,コナミスポーツクラブやKONAMISPORTSCLUBの文
字は,被告子会社によるスポーツクラブの運営のみならず,スポーツスクールや競技会の開催事業にも使用され,また,被告子会社主催の競技会や被告子会社に所属するトップアスリートの活躍を通じてメディアに露出する機会も多く,ゴルフを含むスポーツに関する分野全般において,一般需要者に広く知られている商標であるといえる。
2
法4条1項15号該当性について
(1)法4条1項15号にいう他人の業務に係る商品又は役務と混同を生ずるおそれがある商標には,当該商標を指定商品等に使用したときに,当該商品等が他人の商品等に係るものであると誤信されるおそれがある商標のみならず,当該商品等が他人との間にいわゆる親子会社や系列会社等の緊密な営業上の関係又は同一の表示による商品化事業を営むグループに属する関係にある営業主の業務に係る商品等であると誤信されるおそれ,すなわち,いわゆる広義の混同を生ずるおそれがある商標をも包含する。
また,混同を生ずるおそれの有無は,①当該商標と他人の表示との類似性の程度,②他人の表示の周知著名性及び独創性の程度や,③当該商標の指定商品等と他人の業務に係る商品等との間の性質,用途又は目的における関連性の程度並びに商品等の取引者及び需要者の共通性その他取引の実情などに照らし,当該商標の指定商品等の取引者及び需要者において普通に払われる注意力を基準として,総合的に判断すべきである(最高裁平成12年7月11日第三小法廷判決・民集54巻6号1848頁参照)。
(2)これを本件についてみるに,本件商標は,コナミスポーツクラブマスターズの片仮名15文字を標準文字で表して成る文字商標であって,外観的には,同一の大きさ・書体の文字により,全体が等間隔で一行にまとまりよく配置されており,一連一体のものとして構成されていることが明らかである。
そして,前記のとおり,我が国においては,コナミスポーツクラブは被告子会社が運営するスポーツクラブの名称として周知であるということができる一方で,マスターズは原告主催のゴルフ・トーナメントの略称のみならず,熟練者ないし中高年を含む一定年齢以上の年齢層を対象とした各種スポーツ競技ないし競技大会をも指す語として,スポーツ愛好者等の間に広く知られており,現にゴルフはもちろん,ゴルフ以外の競技においても,大会名においてマスターズの語が広く使用されている事実が認められることからすると,本件商標を目にした者が直ちにマスターズの部分のみに着目して原告主催のゴルフトーナメントを連想するということはできず,・
むしろ,語頭のコナミスポーツクラブの部分に着目してコナミスポーツクラブが関連する何らかのマスターズ競技ないしその競技大会と理解すると考える方が合理的である。したがって,外観(文字構成),称呼及び観念に照らしても,本件商標と引用商標の類似性の程度はそれほど高いとはいえない。
また,
マスターズ・トーナメントという大会それ自体は世界的に周知・
著名なゴルフ競技会であるとしても,元々mastersが名人,達人を意味するmasterの複数形にすぎず,原告の造語でないことは原告自身も認めているところであるし,ゴルフというスポーツの技を競い合う競技会の名称に,技術に長けた人を表す名人,達人の語を用いることは,語義に忠実な用法であって,特に奇抜性があるとか斬新であるということもできないから,当該表示や当該表示を選択したことについて独創性があるともいえない。
さらに,商品・役務間の関連性や取引者・需要者の共通性という点についても,本件商標の指定役務のうち無効請求役務は,いずれもゴルフに関連する役務であるから,その限りにおいて,原告の役務との間で関連性や需要者の共通性が認められるというべきであるが,
他方で,
原告はその主催する
マスターズ・トーナメントがよく知られているという以外には,特に日本国内でゴルフ競技会を開催しておらず,また,日本国内でゴルフ関連事業(商品の販売や役務の提供)がよく知られているとも認められない。すなわち,原告提出の証拠(甲56~76など)によれば,原告は,一応,日本国内においても,ライセンス等により引用商標を表示したゴルフ用品の販売を行っていることや,マスターズ・トーナメントの開催時期に合わせてグッズや関連商品の販売を行っていることが認められるが,その売上高や広告宣伝等(事業規模)の詳細は不明であって,この程度の立証では,引用商標がマスターズ・トーナメント以外に原告の提供する商品それ自体の出所識別を表示するものとしても我が国で周知著名であると認めるには足りない。以上のことからすると,本件において,役務の関連性や需要者の共通性はそれほど重視すべき事情であるとはいえない。また,原告は経営多角化の可能性についても言及するが,何ら具体性のある主張立証はなされておらず,この点についても特にみるべき事情があるとはいえない。
(3)以上によれば,引用商標が原告主催のゴルフ・トーナメントの略称としても周知著名であることや,引用商標と本件商標との間にゴルフという共通項があることを踏まえても,本件商標を指定役務(無効請求役務)に使用したとき,当該役務が,原告の業務に係る役務であるとか,原告との間にいわゆる親子会社や系列会社等の緊密な営業上の関係又は同一の表示による商品化事業を営むグループに属する関係にある営業主の業務に係る役務であると誤信されるおそれがあるということはできず,ほかにそのようにみるべき事情はない。
(4)原告の主張について
原告は,本件商標について法4条1項15号該当性を認めなかった本件審決の認定判断は誤っているとして種々主張するが,
その主張は要するに,
マスターズの語に原告主催のマスターズ・トーナメント以外の意味が認められないことや,コナミスポーツクラブの周知性が認められないことを前提とするものであって,
その前提自体が採用できないものであることは,
既に説示したとおりである。
また,原告は,本件審決が本件商標と引用商標の類似性の程度が低いと認定した点や,マスターズ及びMastersの独創性が高いとはいえないと認定した点についても誤りであると主張するが,その主張が採用できないことも既に説示したとおりである。
(5)以上によれば,法4条1項15号該当性を認めなかった本件審決の認定判断に誤りはなく,これに反する原告の主張は採用できない。
3
法4条1項19号該当性について
原告は,本件商標が同号に該当する理由として,被告は,原告の努力の成果である引用商標の著名性にフリーライドする意図,すなわちマスターズの周知性,著名性にフリーライドして不正の利益を得る目的に出たか,周知商標(引用商標)との間で混同を生じさせて利益を得ようとしたか,そのいずれかとしか解釈しようがない,などと主張する。
しかしながら,
その主張は,
法4条1項15号該当性における主張と同じく,
マスターズの語に原告主催のマスターズ・トーナメント以外の意味が認められないことや,コナミスポーツクラブの周知性が認められないことを前提とするものであって,その前提自体が採用できないものであることは,既に説示したとおりである。
また,これ以外に,被告が引用商標の周知性,著名性にフリーライドして不正の利益を得ようとするなどの不正の目的をもって本件商標の使用をしていると認めるに足りる具体的な事実の主張立証はない。
よって,法4条1項19号該当性を認めなかった本件審決の認定判断に誤りはなく,これに反する原告の主張は採用できない。
4
法4条1項7号該当性について
原告は,本件商標が同号に該当する理由として,仮に被告が本件商標を採択して登録出願をし,その登録を得たことについて,主観的な意図として不正の目的がなかったとしても,周知著名な引用商標をその一部に接続,結合させた本件商標の使用は,他人が築き上げた名声,信用,周知性,著名性にフリーライドするものであって,このような行為が公序良俗に反することは多言を要しない,などと主張する。
しかしながら,かかる原告の主張も,結局は,マスターズの語に原告主催のマスターズ・トーナメント以外の意味が認められないことや,コナミスポーツクラブの周知性が認められないことを前提とするものであって,その前提自体が採用できないことは既に説示したとおりであるし,ほかに本件商標がその出願経過等に照らして公序良俗に反すると認める足りる具体的な事実の主張立証はない。
よって,法4条1項7号該当性を認めなかった本件審決の認定判断に誤りはなく,これに反する原告の主張は採用できない。

5
結論
以上の次第であるから,原告が主張する取消事由はいずれも理由がなく,本件審決に取り消されるべき違法はない。
よって,原告の請求を棄却することとし,主文のとおり判決する。知的財産高等裁判所第3部

裁判長裁判官
鶴岡稔彦
裁判官
寺田利彦間明宏充
裁判官

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